kuroinu

　ガソリンの値段がどんどんあがっています。その結果、車で遠出する人がすくなくなっているのか、高速が心なしか空いているように感じます。新聞で、時間貸しの駐車場が値下げしているという記事を見たばかりですが、今夜使った都心の住宅街にある駐車場も、写真の通り、値下げをしていました。
　ガソリンは上がり、その他の自動車関連サービスや商品の値段は下がっているのでしょうか。

　きのうは、金融界で働き始めた頃（１９８０年代後半）お世話になった、某メガバンクにお務めだったNさんと昼食。お会いするのは数年ぶり。当時３０代後半だったNさんも今年５７歳、でも、当時とあまり変わらないかな。
　Nさん、ロンドン支店で４年ほど働いたことがあって、その間、年金掛け金を支払っていたそうです。そのままになっていたそうですが、ある方から、小額だろうけど、その掛け金に対して年金が払われるのではないかとお聞きし、イギリスに連絡したところ、きちんと支払い記録を確認し、こうすれば、これだけの年金が受け取ることができますよと、丁寧な連絡があったそうです。
　反対に、結婚まで某財閥系の企業に務めていた奥さんは、掛け金の支払い記録がまったく残っていなかったとか。
　日英政府の違いに、心底、憤慨されていました。日経新聞朝刊では、「ザ厚労省」という特集がスタートしていますが、中身を読んでいると、暗澹たる気持ちになってきます。

2ヶ月ぶりに、お取引先のKさんと、社員のHさんの3人で、自転車。まだ風が強かったり、寒かったりする日が多いこの4月ですが、来月あたりから、少しずつ自転車に乗る回数を増やしていきます。

自宅でとっているのは朝日新聞なのですが、土曜版の読売新聞は、堤清二さんの回顧録が連載されているのでコンビニで買います。これを読むだけでも、土曜の読売新聞を買う価値はあるかな。日曜版は、読書コーナーがあるので、今日のように、複数の新聞をコンビニで買うこともあります。今日は東京新聞と、読売新聞を買ってみました。

東京新聞サンデー版で、イスラエル建国60周年の特集記事がありました。その中で、作家の広河隆一さんが、次のようなことを書かれています。「イスラエルのユダヤ人は自軍が占領地で何をしているかについて、本当に無知だ。まして1948年にパレスチナ難民がどのように発生したのか、まったく知らされていない。今、もう一度歴史を振り返り、この問題の原点となった事実を洗い出し、その記録を共有することしか、問題解決の道はないと思える。」

残念なことですが、パレスチナ事情に詳しい方のコメントなので、これが事実なのかもしれません。

イスラエルでも、中国でも、アメリカでも、そしてわれわれの国日本でも、為政者は自分たちに都合のいいことしか、われわれ一般国民に知らせようとしないということでしょうか。日本に関して言えば、破綻しているとされる財政や無駄が非常に多いと思われる税金の使い方など、実態をはっきりさせてもらいたいです。

あるIT系出版社の方とご面談。人そのものがメディアだというお考えには、大賛成。IT分野だけではありませんが、われわれはもっと本を読まないといけないということも同意見。アメリカも出版社のビジネスはきびしいようで、豊かな社会になり、自分を楽しませてくれるモノが増えると、人間は、「苦行」の読書からは離れていくものでしょうか？

昨日、久しぶりにお会いしたパルバースさんから教えていただいた英語表現で、dumbing down というものがあります。たとえば、今の日本のテレビがこのdumbing down の最たる例。The Japanese TV is dumbing down the audiences. (日本のテレビは、視聴者を馬鹿にしている。）その結果が日本人の「劣化」ということでしょうか？wiki にもこの言葉の解説がありますし、Dumbing Down of America というサイトがあって、自国の劣化を嘆いているのは、日本人だけじゃないなと思いました。このサイト、自国の大統領の写真も、dumbing down のサンプルとしてでています。

本を読んだからといって、必ずしも賢くなるとは思いませんが、テレビは日本人をdumbing down しています。今あるような民放であれば、無いほうがいいと思っているのは、僕だけではありません。ただし、多くの人にとって、読書は「苦行」のようで、「テレビを見るな、本を読め」というメッセージは、残念ながら、あまり人気がないことはよくわかっています。

　３月２２日付けのニューヨーク・タイムスに、パトリック・フレンチというイギリスの作家が書いた、チベット問題に関する記事があります。亡命後のダライラマと彼を支持する西側の人権活動家たちの活動が、意味ある展開につながっていないことを指摘しています。ガンジーが非暴力を訴えるだけでなく、「塩の行進」などを通して抵抗運動を進めたのに対して、ダライラマが亡命した段階で大勢が決まってしまったこと、中国政府は諸外国からの非難を聞くような耳を持っていないことなど、考えさせられる内容のエッセイです。中国とお付き合いしていくことのしんどさを考えさせられます。アメリカには「理想主義」がひとつの背骨としてありますが、中国にはそんなものはあるとは思えません。日本にとって、本当に手ごわい相手だと思います。

→NY Times 記事

　最後に、僕はこのパトリック・フレンチという作家にも非常に関心を持ちました。まだ彼の作品は日本語訳がでていないようですが、アマゾンで彼の書いた本を２冊ほど注文しました。

→Patrick French

　昨晩、韓国と日本でITコンサルティングを行なっている方と歓談。日本語もお上手。日本に暮らしながら、日本で仕事をしていて、先々は日本国籍も取ろうと考えているとか。日本への「愛情」をお持ちの方だとお見受けしました。

　この１０年ほど、韓国で起こっているさまざまな変化のことをお聞きしました。何千億円も使いながらまったく実質的な前進が見られない日本政府の電子化（住基ネットなんて誰が使っているのか！）に対して、韓国はどんどん電子化が進んでいて、国民の便利さを優先して電子化をすすめているそうです。医療、教育、行政、金融のIT化が日本は遅れているというご意見でした。例えば、医療の分野では、韓国のソウル大学の病院はベッド数が１０００以上あり、カルテの電子化も進んでいるそうですが、この病院を支えるIT投資は１０億円以下なのに対して、東京にある某有名病院は２５０ほどのベッド数でIT投資費用が３０億円ほどだということでした。この方のお話では、日本のITベンダーに力がないこと、クライアント側（病院）にITへの理解、ITの導入知識がなく、ベンダーの「おどし、すかし」にやられっぱなしだということでした。残念ですが、これは国と大手ITベンダーの間でも同じような関係がまだまだあるのではないかと思います。

　１９６２年生まれということでした（４５歳）。　韓国では、どれだけ日本が素晴らしいかということを聞かされながら育ったこともあり、日本は憧れの国だったそうです。なので、１９９０年代半ば以降、必要とされる改革を進められない日本が残念でしょうがないということでした。

サブプライムからスタートした金融システム、金融機関への信頼の崩壊、中国のチベット問題（かつて、モスクワオリンピックを西側諸国がボイコットしたようなことは起こらないでしょうが）、世界的な環境問題、資源の高騰、食料危機の予感。激動の２００８年！

昨日、3月12日の日経新聞で一面を使って英エコノミスト誌の日本特集記事の抄訳記事がでていました。日経新聞の記者が伝えたいことを、エコノミスト誌を代弁者にしたのでしょうか。

「なぜ日本は失敗を続けるのか」、「何も決められぬ政治家」、「やる気なくす官僚」、「有権者にも責任の一端」。見出しにでている言葉は、我々庶民の多くの気持も代弁してくれています。

ちなみに、エコノミスト誌の記事はこちらで読めます。→リンク

　知り合いが何人かでていたこともあって、久しぶりにNHK「日本の、これから－大丈夫ですか？日本人の学力」を見ました。さまざまな視点を提供しようとしているのかもしれませんが、大騒ぎをするだけで、３時間もの長き番組の最後に、なにかが得られたという感じがまったくしませんでした。この番組だけではありませんが、多数の人間が参加するこの手のテレビ番組の作り方はずっと変っていないように思います。残念ながら、感情的なコメントを主張しあうだけになっています。

　ここ数年の変化と言えば、視聴者の声も同時中継的に反映させるために、電話、ファックス、あるいはメール（PC、ケータイ）で、投票させて、番組中に紹介するということだけのように思います。視聴者参加、民主的ですよ!というアピールでしょうか？

　昨晩の番組でも、参加者をもっと絞っていただき、政策決定に関係している方たちにもでていただきたい。また、あまり子どもたちの意見を聞いても意味はないのではないかとも思いました。（「なぜ勉強しないといけないのか、分からないのに、勉強できない」なんて発言で、大人たちがうろうろする必要はまったくない）３時間もあって、どうして議論が深まらないのか？　

　コメント内容と議論の仕方が傑出していたのは、杉並区和田中の藤原さん。実社会におけるビジネス経験、学校の実情もよくわかっていらっしゃるので、いたずらに理念的になることもなく、「べき論」と「現実」のバランスを考えていらっしゃるように思いました。

　この手の討論番組を、どのように行なっていけばいいのか。その方法論を研究されている方はいないでしょうか？テレビの力を考えると、せっかくの機会をもっと意味あるものにするためにも、研究成果を番組制作に生かしていただきたいと思います。

追伸：　同じNHKでも、教育テレビの「一期一会」の方が、３０分で、ずっと中味のある討論番組になっています。

　Financial TimesのGillian Tett（以前、この新聞の東京支局にいたジャーナリスト。「セイビング・ザ・サン－リップルウッドと新生銀行の誕生」の著者）のコラムをよく読みます。２月１５日付けのＦＴで、"Forget credit and oil-the next crisis will be over food."という彼女の記事を読んで考えてしまいました。信用不安、石油危機どころか、食料危機が近づいているのではないかという話しです。（ウェブでも記事が読めます→ＦＴ）

　この前、会社の女性社員に言われたことを思い出しました。今乗っている車の調子がちょっとおかしくなったのですが、そのとき、「プリウスに替えたらどうですか？これからはハイブリッドですよ！」。デート相手の車は、環境にやさしい車がいいそうです。

　で、近い将来、本当に食料危機が来たときには、食料を自給できる地方の農家で、プリウスに乗っているような男の株が一気に上がるのでしょうか？