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大学入試制度をめぐるインタビュー記事

数日前、朝日新聞に教育分野のインタビュー記事として、「英語民間試験見直し」の結果、「すでにある教育格差がさらに広がる恐れ」があるという意見が出ていた。意見の持ち主は現在大学で教え、教育行政にも参加されてきた「識者」。
限られた文字数のインタビュー記事なので、どういう理由でそうなるのか、詳しい説明はなかったが、この記事を読んでいても原因と結果のつながりがよくわならなかった。「今のままでは、学力があるトップ20%の層と、残り80%の層の知的分断がさらに深まるでしょう」という。
大いに同意した意見は、「高校、大学、民間試験の実施団体などとしっかり意見交換してこなかった文部科学省の責任が大きい」「彼らこそ、コミュニケーション能力が不足していた」。
教育をめぐる議論は本当に難しい。経済人も、キャリアの最後にはみんな教育評論家になるような印象。みんな一言、言いたいのが教育問題。
社会の分断、家族や人間関係が複雑になったり、バラバラになったりして、問題の原因を突き詰めていくことそのものが難しい。英語の民間試験を採用しなかったことと、教育格差が広がっていくことがどう関係するのか、じっくりとこの識者の考えを聴いてみたいと思った。